　この節で恵さんはまず、マルクスの資本論から引用され、「生産価格には、ある社会的力がもたらす社会的意識が、含まれているのです。このような課題を抱いているならば、価格＝価値として、論理を出発できないのは明らかです。」と述べておられる。「生産価格には、ある社会的力がもたらす社会的意識が、含まれている」という議論は、私も物象化論的な視点として解らなくもない。しかし、その後、「このような課題を抱いているならば、価格＝価値として、論理を出発できないのは明らかです。」と続く論理の展開が意味不明です。私自身は価格＝価値として論理を出発すべきであると述べた覚えはないし、何よりマルクスの資本論Iが価格＝価値で議論を進めています。

　続いて「商品価格の分析による『価値の大いさの規定』をしていたのが、リカード価値論であることでは、合意できるはずです。マルクスは、古典派の経済学的諸範疇を革命する絡みで、商品の物神性に論及したのです。そして、リカード流の労働価値説（生産価格生産費＝価値）では、利潤と剰余価値の混同をもたらし、学説の基礎・価値をも危うくしてしまう事は、よく知られているのではないでしょうか。」と書かれているのですが、これも何を意図してこういう事を書かれているのか良く解りません。私の最初の論稿から、私が「マルクス＝リカード」という議論を展開していると思われたのかとも考えますが、マルクスが資本主義的生産様式の歴史的限定性を捉えない古典派経済学への批判として物神性論を展開した事や、リカードにおける剰余価値概念と利潤概念の混同を批判した事は、私も承知している事であり、それらを否定するようなマルクス＝リカード論を展開した覚えはありません。商品の価値を投下労働量と見なす点でマルクスはリカードの議論を受け継いでいる（さらに概念装置を一層発展させている）事に関して言及しただけです。

2）「マルクスの以上述べた物神性」について

　ここでも最初にマルクスの資本論からの引用が長々と続き、

ありていに言えば……労働生産物が、その《本質》の人間的労働力一般の支出の意義において価値属性となる（「対象的仮象」を、本質の実在とする取り違え）と見なさざるをえない必然性が、物神性である。無意識の内にしてしまった私的生産者の本能的行動の成果を問う形式として、交換される労働生産物の本質を、人は、訊ねたのです。マルクスは、意識の転倒などの問題を一般的に扱ったのではなく、価格の分析から価値を導きだす形式との関連で、その事を訊ねた。そして、ブルジョア的労働が、人間的労働力一般の支出の形態をとるのは、労働生産物の本質（人間社会の非歴史的な社会的生産過程の本質）ではなく、物象の社会関係を媒介とする特定の歴史的な人間の社会関係のもたらす必然性――だと明らかにした。

とマルクスの議論の講釈を行っています。その後、いきなり

過去労働+生きた労働＝商品の価値量という方程式は、成立しない。

と続くのですが、前のパラグラフまでのマルクス物神性論からのこの議論の展開が全く理解できません。論理の飛躍があり過ぎて著者の意図を推測する事すら不可能です。しかも「成立しない」として挙げられている議論で、恵さんがとりあえず私に何を言いたいか理解できたのは

生きた労働は、流動的なもの・,生成しつつあるもの……つまりは、可変量である。尺度すること自体が成り立たない。

の部分だけです。これに対しては、「マルクス的な言葉の選択の厳密性からすれば私の言葉の選択がいいかげんであったと反省して、では対象化された（あるいは凝固された）生きた労働とでも言い換えましょうか？」と答えておきます。その後の恵さんの文章は叙情文的というか詩的というか、主語や指示語が具体的に何を指示し受けているか文章構造が解らない為に、「過去労働+生きた労働＝商品の価値量という方程式」がどうして成り立たないか、まったく理解できないのです。

3）「マルクスの社会的必要労働量」について

　この後の恵さんの議論は「マルクスのリカード批判――学説の基礎・価値をも危うくしてしまうとの論証」の節で、再びマルクスの長い引用を続けられ、

ともあれ価値の価格への転化が、私的労働が社会的労働の姿態を取る事での矛盾（商品・貨幣の二重の姿態をとる）と示されている。資本論3章での、価値の価格への転化の論証を踏まえて、初めて価格＝価値と条件を設定でき、剰余価値を論じる土台ができる。

とマルクス資本論の講釈をされる。その後、

価値の価格への転化があれば、他方に商品の分析による価値の実体と価値の生成があり中間項として価値形態が論じられるのは、道理です。まず価値実体について考えてみたい。

と続けられ、私の「社会的必要労働量」理解についての検討に入るようになっているように見えます。まず、上に引用した恵さんの「……道理です。」の部分には特に異論はないしこれに対する反論も展開した覚えも私にはないので、何でこんな事をわざわざ言われるのかよく解りません。私は、マルクスの「正の利潤の唯一の源泉は労働搾取の存在である」という命題の論証問題、すなわち「マルクスの基本定理」の検討を課題にする限りにおいて、価値形態論は直接関係しない、と言ったまでであって、マルクスの資本論体系において価値形態論が不必要であるなどとは一言も言っていない。上記の論証問題自体、マルクスの資本論体系を前提にした議論であって、マルクスの資本論に取って代わる資本主義論を展開するものではないからです。どうも恵さんはマルクスの資本論体系に即して議論を進めないと納得されないように思えるのですが、違いますか？

　それからまた文章の事でうるさいでしょうが、「価値形態論が論じられるのは道理です。」とあってその後に「まず……」と続くので、これはなぜ道理であるかについて説明するんだな、と期待させるのですが、その後に論じられている事はいきなり話題が飛んで、私の「社会的必要労働量」の議論を引用した後、混乱しているという話になっているわけです。つまり論点の飛躍があるというか、恵さん本人の中ではきちんと論点のつながりと言うか流れがあるのだろうかも知れませんが、他者たる読者にはまったく伝わってこないのです。あるいは叙情的に文章を読む人には伝わるのかもしれませんが、論理的に相手の議論を読み取ろうと努力している読者には全く理解できないのです。

　最後に「吉原さん、ちょっと混乱のもとを一つ片付けておこう。」と、私の文章の引用の後を続けており、そして榎原さんの「商品が生産された時と、交換過程に入るときには時間差があり、この間に社会的必要労働時間の変化が起こり得る。」という議論の意味をマルクスの引用を用いて説明されています。

「主観的な誤算は度外視しよう、――それは、市場でただちに客観的に訂正されるのだ。彼はその生産物に、社会的に必要な平均労働時間だけを支出したはずである。だから、その商品の価格は、その商品に対象化されている社会的労働の分量の貨幣称呼にほかならない。ところが、わが亜麻織物業者の許可なしに、しかも彼の背後で、古くから確実な根拠をもっていた亜麻織物業の生産諸条件が激変をきたしたとしよう。昨日は疑いもなく、一エルレの亜麻布の生産のために社会的に必要な労働時間であったものが、今日はそうでなくなるのであって、そのことは、貨幣所有者が、わが友のさまざまな競争者たちの値段表からきわめて熱心に立証するところである。彼には不幸なことだが、世間には織物業者が多いのだ。」（資本論1 P94河出）

　この部分は、榎原さんの「変化」の議論の意味がはっきりして、恵さんが何をおっしゃりたいかもようやくそれなりに伝わってきました。榎原さんや恵さんが言われる事はこういう事でしょうか？
「商品の生産過程で労働価値量を決定する方程式を定義する置塩流労働価値の定義は間違っている。生産過程で商品生産に投下される直接・間接の労働量はあくまで私的労働の投下量にすぎずそれはまだ社会的必要労働として実現されていない。その実現は交換過程でその商品が商品として実現される、すなわち貨幣と交換される事を通じて初めてなされる。実際、ある生産プロセス（一企業）で生産された商品が、仮にその生産プロセスが社会的平均的な生産性と平均的な労働熟練度の下で生産された、従って、そこに投下された労働量を社会的必要労働と見なせるようなものであったとしても、その直接・間接の投下労働量が価値量として実現されるわけではない。なぜならば、その商品が流通過程に入るときに、他企業における技術革新等で社会的に平均的な生産性が大きく変化してしまい、その商品は交換過程ではその新しい社会的平均的生産性の下で定められるより少ない価値量を体現するものとしてしか実現されないかもしれないからである。つまり私的生産過程で投下された直接間接の労働量が価値になるのではなく、あくまで交換過程で実現される社会的必要労働として価値になるのである。」
　この議論で描いているような商品の生産及び交換の動学プロセスは、商品の貨幣への変転の議論として重要であるばかりでなく、資本論第3巻の市場価値論で描かれるような部門内競争の議論にも関わってきます。そこでは部門内の様々な生産者（現代的には企業）の個別生産条件に規定された個別的価値が市場生産価格ないしは市場価値とは区別して定義されています。同一産業内での企業間での生産技術力の優劣によって個別的価値の小大が決まってくるわけですが、市場で実現される市場価値はこれら様々な個別的価値の「平均」水準として決まるという議論です。つまり市場で社会的必要労働として実現される市場価値と各企業の生産条件に規定されて与えられている個別的価値とは一般的には一致しないわけです。

　榎原さんや恵さんが主張される、「生産過程で労働価値は定義できない」の意味がこういう事であれば、私のリプライはいたって簡単です。「マルクスの基本定理」が対象とする課題の下では、技術革新等で社会的平均生産性が不断に変化しているような動学的短期的プロセスを分析対象にしておらず、長期的な再生産過程の静態的分析を行うものである。そこでは技術革新の問題も捨象されておりしたがって、社会的平均的生産性は一定の水準で与えられていると仮定されたある種の「理想的平均的モデル」の下で分析が行われている。言い換えれば、資本論第1巻第3章や3巻の市場価値論で議論された、生産条件に規定された私的個別的価値と市場を通じて社会的に実現される価値との乖離という事象を捨象したモデルを想定しているわけです。長期的な再生産条件を規定する生産価格において正の利潤存在の唯一の源泉が労働搾取である事を論証するという論脈では、そういう単純化された静態分析で取りあえず十分である、と言うわけです。そもそも個別商品の労働価値の解を求める置塩流価値方程式では一商品部門の生産技術体系は一つしか存在しない形になっており、部門内での生産技術の違いやその優劣を巡る競争といった現象を分析する枠組みにはなっていません。その点はマルクス自身も、資本論3巻での「剰余価値の平均利潤への転化」「価値の生産価格への転化」の議論で同様のモデルを扱っていたわけです。つまり技術革新による社会的生産性の変化の問題は当面捨象して、部門間における利潤率の違いに起因して生ずる資本の部門間移動としての競争にフォーカスした分析を行っていたわけです。

　いずれにせよ、こうした想定の下では生産過程の下で決定される商品1単位生産に必要な直接・間接の投下労働量でもってその商品の労働価値量と定義する事は、労働の測定単位がある「社会的平均的」なものとして共通化されていると想定できる限り、問題ないでしょう、と言う事が私の変わらぬ見解です。置塩派の方（例えば佐藤良一さんや松尾匡さん）は、価値方程式における直接労働係数riを価値形態のプロセスを経た抽象的人間労働で測られた労働支出量と解釈されているようですが、それも可能なモデルの解釈であるとは思います。ただそれは、価値形態プロセスを経て導出される抽象的人間労働による各具体的労働の還元率が、生産技術体系のデータから導かれる各具体的労働間のある共通な労働測定単位による還元率の値を反映していると保証できる限りにおいてでしょう。そうでないと直接労働係数riはもはや生産技術体系のデータを意味しない事となり、価値方程式の双対体系としての数量方程式に意味がなくなってしまいます。従って、置塩価値方程式の直接労働係数riに関する、「抽象的人間労働」単位による社会的必要労働量という規定は、上記したような静学的想定の下で、生産技術条件の分析において得られる範囲のものであって、価値形態プロセスはその実現過程として見なせる範囲でないといけないであろう、という事です。つまり、価値形態プロセス、すなわち市場での評価を経て事後的に確定されるしかないようなものとしての「抽象的人間労働」による還元率ではなく、論理的には価値形態プロセスに先んじて、ないしは独立に、生産技術条件や社会的条件等から事前的に決定される共通な労働測定単位に基づく還元率であって、価値形態プロセスは事後的にそれを追認する形で実現していると解釈するものでなければならないでしょう。

　榎原さんはおそらく、「価値形態すなわち市場での評価を経て事後的に確定されるしかないようなもの」として抽象的人間労働を考えているように思えます。1 そのようにして確定される抽象的人間労働が生産技術条件を全く反映しないものとはならないという論拠があるのかどうか、が問題です。そのような論拠がないという事になると、抽象的人間労働は諸個人の（市場を通じた）主観的評価の産物でしかなく、それを単位にする投下労働量の測定は、実際の生産技術条件を反映してなされている労働の社会的配分状態を反映するデータ2とはなりえないかもしれません。他方、置塩派の佐藤良一さんの議論3などは、景気変動など市場での評価を経て事後的に確定される抽象的人間労働での評価値として直接労働係数riを解釈する一方で、その係数は交換過程に論理的に先行して確定されなければならないと主張されている。しかし両者が果たして整合的な主張かは、必ずしも自明ではないと思うわけです。私は後者の主張――この主張自体は私も同意するし、佐藤さんの示されたその論拠も的を得ていると思う――を維持するならば、前者のような主張は何らかの条件付きの下でないと成立しないのではないかと思うわけです。

1 この点、榎原さんのその後の見解が公開されていないのではっきりしませんが。逆に、もし技術革新による社会的平均生産性の変化や部門内での生産技術条件の格差等の動学的短期的諸要因を捨象した下では、市場での評価を経て事後的に確定された抽象的人間労働が結果的に社会的生産技術条件を反映した値に落ち着くだろうという見解をお持ちであるならば、私との見解の違いは方法論的なものだけとなる、つまり価値方程式の定義に価値形態分析を明示的に付加すべきか否かという問題だけになるでしょう。
2 マルクスは彼の価値法則の議論にも見られる様に、商品交換を通じて実現される労働の社会的配分のプロセスに関連させて労働価値を捉えていたと言える。
3 佐藤良一（1997）「搾取の「非」数学的証明―頭川博氏の置塩批判へのコメント―」,季刊経済と社会第8号,pp81-88.

　佐藤さんの前者の主張の解釈として少なくとも二つの解釈が有り得ると思います。

　一つは（私が解釈する）榎原さんの見解に近いもので、技術革新による社会的平均生産性の変化や部門内での生産技術条件の格差等の動学的短期的諸要因を捨象した下であっても必要なプロセスとしての、「価値形態すなわち市場での評価」を経て事後的に確定される抽象的人間労働に基づく評価値としてのriという解釈です。この解釈の下では、もはや数理マルクス経済学で論じられたような異質労働問題4 は存在しなくなる、というかそれは価値形態プロセスにおいて、異質な労働が投下された商品間でも等価関係が成立する事で、解決済みの問題であるという話になります。しかし「価値形態すなわち市場での評価」を経て事後的に確定される商品間の交換比率は、現実には生産価格に基づく交換比率として成立します。従って、事後的に確定される抽象的人間労働に基づく評価値としてのriとは、実際には生産価格に基づく評価値という事になります。この場合、商品の労働価値は生産価格に一致したものとして確定されなければならないわけですが、いずれにせよ価値が生産価格決定に依存して決定されるという結論になります。これは佐藤さんが、一方で抽象的人間労働に基づく係数riは交換過程に論理的に先行して確定されなければならないと主張されている事と明らかに矛盾します。実際、佐藤さんは、係数riが交換過程に論理的に先行して確定されなければならない理由として、価値が価格に論理的に独立に定義されなければならないと主張され、この理由に基づいて、交換過程を経て抽象的人間労働に基づく係数riが確定されると主張する頭川さんの議論を批判しているわけです。

　もう一つの解釈は、「価値形態すなわち市場での評価」云々の部分は単なるお話として言っているだけで、それが実際意味する事は、技術革新による社会的平均生産性の変化や部門内での生産技術条件の格差等の動学的短期的プロセスが、長期的には社会全体の生産技術条件を反映する社会的平均生産性のある一定の水準への収束、各部門での労働の強度・熟練度のある一定の平均水準への収束、ならびに部門内の生産技術条件格差の解消ないしは平均化が生じており、この長期において成立している生産技術条件に基づいて労働価値が定義されるという事です。この長期において成立した生産技術条件の下で得られる「社会的標準的な（佐藤さん（1997））」直接労働係数riを「抽象的人間労働で測られた労働支出量と読むべきものなのである（佐藤さん（1997））」と主張されている、という解釈です。これは私自身の見解と事実上同じといってよいものです。さらに佐藤さんのもう一方の主張である「係数riは交換過程に論理的に先行して確定されなければならない」との論理的整合性を考えるならば、こちらの方の解釈を取らざるを得ないであろうと思うわけです。ただし、こちらの解釈では異質労働問題は解決されていない事に注意すべきです。私が先に「何らかの条件付きの下で」と申し上げたのは、一つの理由に異質労働問題は当面捨象するという条件が必要であろうという事があるわけです。

　いずれにせよ私は、技術革新による社会的平均生産性の変化や部門内での生産技術条件の格差等の動学的短期的諸要因を捨象した下であっても、商品の労働価値は、価値形態すなわち市場での評価を経て事後的に抽象的人間労働単位が確定される事によって同時に決定されるとする頭川さんや（おそらく）榎原さんの見解には同意しません。5 この種の見解が成立する為には、市場の長期的均衡において商品は労働価値比率で交換される事が前提されなければなりませんが、市場の長期的均衡において実際に成立するのは生産価格です。従って、頭川さんや（おそらく）榎原さんの見解は事実上、諸商品の労働価値をその相対比率が生産価格比に等しくなるようなものとして再定義する事を要請するものである、と言えるように思えます。6 これでは生産過程における労働搾取を反映するデータとして労働価値を捉えることが出来なくなります。マルクスの資本論第3巻の議論で、労働価値比率が生産価格比率に一般に成立しない事実は、費用価格を生産価格でなく労働価値で評価する段階の議論ですでに明らかにされたわけです。それは全ての生産部門での剰余価値率が等しいとき、部門間の資本構成の違いによって、労働価値比率に等しい価格の下では利潤率の部門間不均等が生じるからでした。部門間の資本構成の違いも全生産部門での剰余価値率が等しい状態も事実として存在した場合、労働価値比率を生産価格比率に一致させるという事は、資本構成を操作できないとすれば、労働価値は生産過程における労働搾取を正確に反映しないものとなります。

4 改めて強調すれば、ここで私が言うところの「異質労働」とは、松尾さんが言うところの異なる具体的有用労働間に常に存在する問題としては考えていません。異なる具体的有用労働間でも、例えばそれが共にベルトコンベアーに従事した下での単純な肉体的生理的支出としての共通の特性がある場合には、それぞれの労働の結果生産される商品が違っていても、互いに同質労働として量的に比較可能と見なしてよいだろうというのが私の見解です。マルクスが論ずるように、一人の労働者がこの二つの相異なる具体的有用労働間を渡り歩く事が比較的容易であるからです。他方、研究技術開発等の頭脳労働とベルトコンベアー下での単純肉体労働とを同質なものの量的違いとして比較可能なものに還元可能かというと無理があるように思うわけです。いずれにせよ、どこまでを同質労働とみなしどこからを異質労働と見なすかは見解の相違の違いが有り得ると思いますが、異なる具体的有用労働であるか否かという視点とは別に同質、異質の概念規定をしていると言うわけです。
5 ちなみに、技術革新による社会的平均生産性の変化や部門内での生産技術条件の格差等の動学的短期的プロセスを明示的に分析対象にした場合には、もはや通説的な労働価値説自体が根本的に書き換えられなければならないでしょう。つまりこの論脈では、価格情報に論理的に先行ないしは独立に価値を決定する事は不可能である事に注意すべきです。例えば、技術革新とは生産技術条件自体を変更するわけで、その結果新しい技術が社会に普及している状況では、それ以前の時期に成立していた労働価値体系と異なった新しい労働価値体系が成立しているわけです。この変化がなぜ生じたかを考えると、資本家間での競争の下での利潤最大化（ないしは特別利潤の追求）に動機付けられて技術革新が生じた事から来ているわけです。つまり資本家がいかなる技術革新を行うかは、価格体系に直面した下での利潤最大化原理によって説明されるわけです。これは、価格情報に依存して価値が決定されている事を示しています。以上の議論は物的商品の生産技術体系の変化によって、これらの商品の価値が変化する場合の話です。他方、労働力価値に関して見てみれば、さらに話は複雑です。一般に技術革新が生じて社会全体の生産性が上昇すると、労働者の生活水準も上昇する（その度合いは生産性のそれよりは低いとは言え）事が歴史的に観察されます。これはなぜかというと、生産性の上昇によって各商品の市場価格が名目賃金に相対して低下する為に、実質賃金バスケットが自動的に増大するからであるわけです。
　こうして労働者階級の標準的生活水準が向上すれば、それに従って労働力価値も変化するわけです。技術革新を相対的剰余価値の生産への動機に関連付けるマルクスの説明は、労働力価値の不変性を前提にした議論ですからこの点でも歴史の事実と違うわけです。いずれにせよ、価値が価格の運動を規定するという労働価値説の通説的議論は、技術革新の問題を捨象した長期の静態的分析の下での価値と生産価格との関係においてでしか成立し得ないわけです。もちろんこの関係ですら、固定資本、結合生産の問題を排除しないと成立しないものですが。
6 榎原さんが言うような生産価格自体の再定義というのはさらにまずいわけで、生産価格概念は実際の市場メカニズムから観察される「現象形態」を捉えて抽出される概念なわけです。一般に労働価値比率に等しい価格比の下では部門間の利潤率の不均等が生ずるわけだから、生産価格比を労働価値比に一致させて定義する場合には、生産価格はもはや資本の部門間競争の均衡概念としての性質を失います。

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Author: admin Published: 2006/1/5 Read 2733 times

恵さん、松尾さんへのリプライ 1.恵さんへのリプライ

1.恵さんへのリプライ

1）「私が、物神性について述べた理由」について

2）「マルクスの以上述べた物神性」について

3）「マルクスの社会的必要労働量」について

恵さん、松尾さんへのリプライ　1.恵さんへのリプライ