（上）2002/06/07（下）2002/08/08　榎原　均
　置塩モデルと価値形態論の続きをUPします。ひき続き、投稿して下さった皆さんの論稿にコメントしたいのですが、これは涼しくなってからにします。この10年間はほとんど研究論文もフォローしてこなかった価値論についても、もう一度やる必要性を感じています。

第2章　数理的取扱いの限界

1）モデルと現実

　問題点をはっきりさせるために、極端な議論から始めます。まず『資本論』第一巻で展開されている論理は、マスクスが思考によって構築した思考産物です。現実そのものがこのような論理で運動しているわけではなく、マルクスが現実に則して論理を組み立てたわけです。だから、絶えずこの論理は、現実を合理的に説明できるかどうかという現実からの批判にさらされています。

　そこで問題になるのは、置塩モデルが、生きた労働の時間的継続が生産物の価値へと転化していく、と捉えている点です。確かにマルクスが仮定している価値と価格の一致という条件のもとでは、或る生産物の生産に要する生きた労働の時間的継続がそのまま生産物の価値構成要素へと転化していきます。だから、マルクスも、社会的に必要な労働時間という一寸ひねった言い方ですが、生産過程で価値が形成されるかのように説明しています。従来の『資本論』をめぐる論争をふまえれば、生きた労働の抽象的人間労働という属性が価値の実体だと解釈しうる余地は多々あるのです。私は、マルクスが商品で表示される労働の二重性格と規定している以上、マルクス自身は生きた労働の抽象的人間労働という属性は、価値形成要素ではあるが、それがそのまま価値の実体であるとはみなしていなかったと解釈してきました。ここでは、価値形態論の視角から、生産過程にある生きた労働の抽象的人間労働という属性と、価値実体としての抽象的人間労働との差異について述べてみましょう。

2）社会的に必要な労働時間

　とりあえず、社会的に必要な労働時間ということで、マルクスが何を言いたかったのか、ということから見ていきましょう。マルクスは、第5章　労働過程と価値増殖過程で、資本価値が生産過程でどのようにして増殖されるか、ということについて考察しているのですが、そこで紡績工の「一労働時間という一定分量の労働が綿花において対象化されている」（『資本論』第一巻　原典197頁）と述べた後、つぎのように保留条件をつけています。

「さて決定的に重要なのは、過程・すなわち綿花の糸への転形・の継続中に、社会的に必要な労働時間だけが消費されるということである。……社会的に必要な労働時間だけが、価値を形成するものとして計算に入るからである。」（原典　198頁）

　価値と価格が一致し、かつ、紡績工の労働は、簡単労働でかつ社会的な平均労働だと仮定しているにもかかわらず、マルクスは「決定的に重要なこと」として「社会的に必要な労働時間だけが消費される」ということを強調しているのです。そしてこのように言及しているのは、マルクスが自ら組み立てた論理的な構築物に対する現実からの批判を意識しているからだと思われます。この観点から第1章　商品をふりかえってみると、「だから、ある使用価値の価値の大いさを規定するものは、社会的に必要な労働の分量、または、その使用価値の生産のために社会的に必要な労働時間に他ならない」（原典　44頁）と書かれていて、置塩モデルによる価値の大いさの計算に対しては釘をさしているのですね。例えば「同じ分量の労働が、たとえは豊作のときには8ブッシェルの小麦で表示され、凶作のときにはただ4ブッシェルの小麦で表示される」（原典　44頁）といった例すら上げています。

　つまり、マルクスが、社会的に必要な労働時間ということについて強調している理由は、価値の大いさの規定については、簡単かつ社会的平均労働の労働時間がそのまま価値を形成するのではない、というわかり切ったことが、価値と価格の一致という前提では隠されてしまうということに基づくものと思われます。マルクスのモデルは価値形態の秘密や資本の価値増殖の秘密を解き明かすためには、絶対的な力を発揮したのですが、価値の大いさの規定という点では留保条件がつく、ということなんですね。

3）価値対象性

　そこでマルクスが「価値対象性」という言葉を使っている箇所に注目してみましょう。『資本論』第1章第3節価値形態または交換過程の第二段落で、マルクスは次のように述べています。

「商品の価値対象性は、つかまえどころがない点で、クイックリおかみと異なる。商品体の感覚的な対象性とは正反対に、それの価値対象性には微塵の自然資料も入り込まない。だから個々の商品をどんなにひねりまわして見ても、それは、価値物としては把えられないものである。ところが、商品は人間的労働という同じ社会的単位の表現であるかぎりでのみ価値対象性を有するということ、したがって、商品の価値対象性が純粋に社会的なものであることを想いおこすならば、その価値対象性が、商品と商品との社会的関係においてのみ現象しうるということは、まったく自明である。」（原典　52頁）

　マルクスにとって、価値実体が抽象的人間労働であることはすでに証明したのですが、やっかいなのは、この価値実体が対象化されて対象性をもつ、というとき、個別の商品体をみてもそこには表示されていない、ということでした。ところが置塩モデルでは、個別の商品体の社会的な平均労働にもとづく生産費として、個別の商品体で価値対象性が表示されているのですね。
　それはさておき、マルクスは、x量の商品A＝y量の商品Bという簡単な価値形態を分析して、商品の価値対象性がどのように現象しているかを示します。価値を表現しようとしている商品Aは、相対的価値形態にあり、価値の表現の材料となっている商品Bは、等価形態にあるわけですが、この価値表現の両極となっている二つの商品の関係を媒介しているものが価値対象性なんですね。
　その際、商品Aは自分に等しいものとしての商品Bと関係していますが、そうすることで商品Bは、商品Aによって価値物として扱われ、そしてこの価値物とされた商品Bで商品Aは自分の価値を表現しているというのが、マルクスの読みでした。
　つまり、価値実体としての抽象的人間労働の抽象のされ方は、どの具体的有用労働も、人間労働力一般の支出である、というように、人間の思考によって抽象する思惟抽象としてあるのではなく、商品Aが商品Bを自らに等置することで、商品Bを商品Aに共通な実体に還元するという事態抽象によるのでした。種類を異にする諸労働を共通者である人間労働一般に還元する仕方が事態抽象によってなされているとすれば、商品の価値対象性は、価値形態で成立し、そして個別の商品の価値の大いさの決定も、ここで初めて規定されることになります。だからマルクスは次のようにも述べています。

「労働生産物は、いかなる社会状態のもとでも使用対象であるが、労働生産物を商品に転化するのは、ある使用価値の生産において支出された労働をその使用物の『対象的』属性として、すなわちその使用物の価値として・表示するような、歴史的に規定された発展時代のみである。」（原典　67頁）

　だから『資本論』第一巻の価値と価格の一致という前提の下で繰り広げられている商品価値の形成論（とくに労働過程、価値増殖過程で説かれているそれ）は質のレベルでは妥当ですが、個別の商品の価値の大いさの決定という見地からすれば、商品の価値形成論は逆転します。というのも、商品世界の価値対象性が、個別の商品の生産過程で支出された労働を、社会的に必要な労働時間という尺度で評価し直しているのですから。

　この個別の商品の価値の形成が生産に支出された労働によりながらも、その大きさの決定が、商品世界の価値対象性（つまりその個別の商品が交換関係に入ることでの価値の大いさの決定）によって逆に規定される、ということを数学的に表現すればどうなるでしょうか。

4）相対的価値形態の扱い方

　置塩モデルは、マルクスが価値形態論で展開している相対的価値形態の量的規定性を考慮していないということは、すでに最初の論文で指摘し、、吉原さんもこの指摘に根拠のあることを認めています。ところで、いま森嶋通夫さんの『マルクスの経済学』（東洋経済新報社）を拾い読みしていて、森嶋さんが、この本の第3章　相対的価値の量的決定で、この問題に取り組んでいることを知りました。

　森嶋さんは、この本で「労働価値論なしのマルクス経済学」（214頁）をすすめていますが、その場合、労働価値論、ということで、森嶋さん自身がどのような概念を考えているかが問題ですね。例えば「市場から完全に独立的な内在的価値体系をえようとするマルクスの意図」（214頁）といったことが語られていますが、これは、森嶋氏自身の独自の「労働価値論」であって、マルクスはそのような意図はもっていなかったと私は考えています。

　それはさておき、森嶋さんは、マルクスの相対的価値の変動の四つのルールを紹介した上で、これらを決定的に不十分なものと見なし、新たな数学を導入してより詳しく考察しようとしています。ところがその数学を導入するときのモデルが、価値形態の意味を踏まえていないのです。例えば「産業i以外の全産業の労働投入係数が不変のままで、産業iのそれが小さくなれば、基準商品lであらわした商品iの総体価値は任意の商品jよりも大きな割合で小さくなることがわかる」（36頁）と述べられていますが、このモデルだと、社会的に必要な労働時間を生産過程にある変数としてあつかっているのですね。
　ところが、マルクスが『資本論』で「価値形態は、価値一般ばかりでなく、量的に規定された価値または価値の大いさを表現しなければならない」（原典　58頁）というとき、価値と価格が一致しているという前提では社会的に必要な労働時間は生産過程での生産力の変動につれて変動する、というように述べる他はないのですが、この変動にもとづく価値の大いさの決定は、実際には生産物同士の交換関係で事後的に決定されるのですね。
　この点について訳者の高領賀美博さんは、訳者あとがきで次のように述べています。

「森嶋氏のとりあげているアグリゲーターとしての労働価値は、あくまで、均衡の世界で論理的に要請されるアグリゲーターであって、資本主義の現実的アグリゲーターではない。それは貨幣であり、それで表現された市場価格でもって現実の集計は行われる。マルクスが価値形態論で明らかにしたのはまさにこの点であった。氏の射程からは、均衡世界でのアグリゲーションと現実的アグリゲーションの関係は完全に脱落している。」（258頁）

　社会的に必要な労働時間についての置塩モデルや森嶋モデルでの取扱いは、やはり交換関係に入る前に決定されているものとされており、マルクスがそれを生産過程からすれば事後的に決定されるものと見ていた点が数式化されていないのです。

　そこで置塩さんの価値決定式を用いて、この事後決定という考え方を示すと次のようになります。

　k
　Qj（Σaijtj+τi）＝ti
　j＝1

　ここでQjとは事後決定されるときの係数で、価値と価格が一致する場面は1となり、置塩モデルになります。そしてこのQjの値はまったくの偶然性によって支配されているのです。ところが、このような式にしてしまうと、係数Qの変化は一定の因果関係のもとに置かれてしまうことになります。だから、この式では価値の事後決定ということを表現できないことになります。つまり、事後決定される価値の大きさを表現できるモデルを数式化することは、まだ出来ていないようです。

5）搾取について

　吉原さんは、マルクスの搾取理論が成立しないことの根拠として「一般化された商品搾取定理」が成立することを上げています。吉原さんによれば、この定理は次のようにまとめられています。

「任意の商品kを一単位生産するのに直接間接に投与される商品kの総量が1よりも小さい時、商品kの搾取率は正であるとする。この時、労働の搾取率が正であることと任意の商品kの搾取率が正である事とは同値で、いずれも正の利潤率の必要十分条件である。」（吉原『経済研究』　261頁）

　これはローマーなどが証明したものとされているのですが、吉原さんの説明を読んでも高増さんの説明を読んでもよくわからない。つまり、商品kを生産するのに投与される商品kの総量ということが、どのような現実を抽象しているものかがわからないのです。
　もしこれが、1労働日によって生産される商品価値が、その労働者の1労働日の賃金よりも大きい、ということから類推し、これを一般の商品にまで拡張したのであれば、何らの労働も投下せずに商品は商品を生産するという現実があることを示さねばならないでしょう。これは、ローマーの本を取寄せて検討してみなければわかりませんが…
　そこで、今回はとりあえず、この「一般化された商品搾取定理」が導き出されてくる前提となっている置塩さんの「マルクスの基本定理」を検討するにとどめておきましょう。

　周知のように、置塩モデルでの商品価値の決定式は、次のようなものでした。

　ti＝Σaijtj+τi（i＝1、2、……n）―――(1)

　これに対し、マルクスの基本定理は、次の不等式です。

　pi＞Σaijpj+τiw（i＝1、2、……n）―――(2)
　w≧Σbipi、w、pi＞0

　aij：第i商品を1単位生産するために必要な第ji商品の量
　τi：第i商品を1単位生産するために直接必要な労働量
　ti：第i商品を1単位生産するために必要な総労働量
　pi：第i商品1単位の価格
　w：貨幣賃金率
　T：1日当たりの労働時間
　（B1、B2、……Bn）：労働者が一日に受け取る消費財のバスケット
　r：均等利潤率

　この二つの式を比較して気付くことは、(1)式が価値タームであるのに対して、(2)式は価格タームになっている点です。そして(2)式は、マルクスが示したc+v+mという商品の価値構成のうち、mは除外されているのでc+v部分のみが表現されており、なおかつ、これが価格で表されているわけですから、マルクスが生産価格論のところで提出している費用価格k＝c+vのことを意味していることになります。
　つまり、置塩さんの「マルクスの基本定理」と名づけられた数式は、商品の価格は費用価格よりも大きい、ということを表現しているのですね。そして、この式だけでは、費用価格を上回る価格部分の由来は何ら示されていません。ですから、この式だけから、価値増殖した分が、不払い労働である、ということは示せないことになります。というわけで、(2)式は(1)式とセットにして、はじめて意味をもつことが出来ます。セットにすると次の式が成立します。

　ri＝riw+mi――(3)
　mi：第i商品を1単位生産するときに生じる剰余労働量

　搾取ということを証明するためには、この(3)式が成立することを証明しなければならないでしょう。それ抜きに、(2)の不等式だけから出発すれば、価値増殖が何にもとづくかは規定されていないので、これを労働力商品だけでなく、一般商品にまで拡大すれば鉄が「搾取」されている、という数式を導き出すことも可能でしょうが、しかしそれは現実と比較すれが、無意味なシュミレーションに終わるように思われます。

（お断り）
　私は最初の論文「アナリティカルマルキシズムへの疑問」で置塩さんの式を引用したとき、τをrと誤記しました。置塩さんの式では、τは労働量で、rは平均利潤となっています。最初の論文では、rを労働量としたのですが、ここで事後訂正します。あと、吉原さんの論文でもrを労働量としているところがありますが、これは文脈から明らかなので、そのままにしておきます。

補注　W＝ c+v+m について

　商品の価値Wの構成について、マルクスは、c+v+mと述べました。cは、その商品に含まれる不変資本価値（生産材料の価値）であり、vは、可変資本価値（労働力の価値）であり、そして、mは、剰余価値（不払労働時間）です。ところがこの価値構成は、具体的な現象形態をもってはいません。
　ここで具体的な現象形態という場合、さしあたっては、資本家が自分の工場で生産した商品に価格をつける時のことを念頭においてみて下さい。資本家は原価（材料費と労賃）を計算し、これに利潤をのせて自分の商品の価格にします（利子の計算は省きます）。この場合の利潤は、平均的な利潤ですから、資本家の計算は、費用価格（k）に利潤（p）を加えたものであり、これは生産価格です。
　この生産価格は、材料費や労賃と同じく価格という具体的は現象形態をとっています。そして、この生産価格は、費用価格+利潤ですが、費用価格kは、商品の価値構成のうち、c+v部分の転形したものであることは明らかです。つまり、W＝c+v+mが、W＝k+pとなって現象しているのです。これをみると、単にm（剰余価値）がp（利潤）に転化されただけのように見えますが、この転化による本質的な変化は、剰余価値率m／vと利潤率 m／c+v＝m／kを比較するとよくわかります。資本家にとっては、原価からの増加分が、費用価格全体の効果として考えられていて、不払労働時間としては見えないのです。以上を式で表しておきます。

　商品の価値（W）の構成
　　W＝c+v+m
　　生産価格　　k+p、k＝c+v

　　W：商品の価値
　　：生産価格
　　k：費用価格（生産材料の価格と労賃）
　　p：利潤
　　c：不変資本価値（生産材料の価値）
　　v：可変資本価値（労働力の価値）

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Author: admin Published: 2006/1/5 Read 3811 times