　アナリティカル・マルキシズムについて紹介している高増明論文（『季刊アソシエ』6号所収）を読んだ。歯切れよくて面白く、またいわゆる正統派マルクス主義の研究者に対する批判、という限りでは全くその通り、と拍手するくだりも沢山あるが、しかし何か根本的なところで科学についての誤解があり、またそのことでマルクスの読みにも誤解があるように思われる。
　「マルクス主義を誰にでも理解できる明晰なものにしていこう」（『アソシエ』6号、117頁）というアナリティカル・マルキシズムの方向性自体に反対する理由は何もないが、しかし、「マルクス主義の経済分析に労働価値はいらない」（125頁）というときの労働価値が「労働価値とは、商品一単位の生産に直接・間接に必要とされる労働時間のことである。」（118頁）と定義されるとき、そんな説は一体誰が主張していたか、と思わず天を仰いでしまう。
　まあ、正統派マルクス主義の経済学者の中には、探せばこんな労働価値説を述べている人も居るのかもしれない。でも『資本論』の索引を見ても、「労働価値」という用語は存在しない。代わりに「価値実体としての労働」という言葉は、30件以上出ているし、また「労働それ自体は何の価値ももたない」という言葉は、マスクスが3個所、エンゲルスが1個所使用している。
　マルクスの労働価値説という場合、色々な意味が含まれていようが、少なくとも、商品価値の実体が労働である、という考えが中心であって、労働それ自体に価値があるかのように誤解を受ける「労働価値」といった用語はふさわしくない。
　高増の「労働価値」説についての定義も、商品価値はその生産に社会的に必要な労働時間によって決定される、という投下労働価値説を不正確に表現したものと受け止めておこう。
　ところで、高増は「労働価値説はいらない」ということについての証明を自分ではせず、すでに置塩や森嶋らによって証明された、と主張しているにとどまっている。そこで、置塩の業績について検討しよう。

2）商品価値についての置塩モデルの検討

a）商品価値の決定について

　ある経済的関係を数学的に表現しようとすれば、その関係から人為的なモデルを造り出さなければならない。そして、このモデルを土台に

　展開された数式の真偽は、モデルの真偽にかかっている。
　置塩は商品の価値を決定する数式を下記の連立方程式にまとめあげた。

　k
　Σaijtj+ri=ti（i=1…、k、k+1、…、k+l）
　j=1

　この式でkは生産財の種類の数、lは消費財の種類の数である。そこで第i 種類の生産物1単位を生産するに要する第j 種類の生産財の必要量をaijとし、同じく第i種類の生産物1単位を生産するに要する生きた労働時間をriとしたとき、第i種類の商品の価値tiは上記の連立方程式によって、価値tはa及びrの関数として決定される、というのである。（置塩『マルクス経済学』ちくま書房、12頁）
　この式のもとになっているモデルは、マルクスのC+V+Mを変形したC+（V+M）であり、過去労働+生きた労働、を労働時間で表現したものである。もっともマルクスの式で、Cは過去労働を意味する不変資本価値、Vは商品の価値形成に入りこむ可変資本価値、そしてMは商品の価値形成に入り込む不払労働価値であるから、（V+M）は、商品で表示される労働であって、生きた労働ではない。
　ところで次に置塩は、商品の価値が社会的必要労働時間で決まることに注目し、個々の生きた労働のうちから社会的に標準的な生産条件を体現したものをriとみなし、そして、それぞれの生産条件を設定した第i商品の諸個別価値を求める式を補足として付している。
　結局、置塩の商品価値のモデルとは、ある消費財を生産するのに必要な生産財（過去労働）に社会的に平均的な熟練と強度をもつ生きた労働を加えたもの、ということになる。
　このモデルの難点は、商品価値が生産過程で決定されてしまうことにある。もちろん『資本論』第1巻では、需要と供給とが一致し、商品は、価値通りに交換される、という前提が立てられており、価値＝価格とされているから、商品価値の量が生産に要する社会的に必要な労働時間で決定されると述べられている。しかし、価値形態論に移ると、商品価値の実体である。抽象的人間労働が、商品と商品との関係が取り結ぶ超感性的な現象形態のうちで量的に規定されることが示される。（『資本論』第1部第1章第3節A二、（b）相対的価値形態の量的規定性、参照）
　簡単に紹介すると、「流動状態にある人間的労働、すなわち人間的労働は、価値を形成するが、しかし価値ではない。それは、凝固した状態において、対象的形態において、価値となる。」（『資本論』原典、56頁）と言われていることは、しばしば、人間的労働が生産した生産物に労働が対象化され、凝固する、というように理解されがちであるが、マルクスが価値形態論で展開している事柄は、この凝固や対象化が価値形態にある他の商品（等価商品）を価値の化身とすることでなされる双方の商品に共通な社会的実体への対象化ということなのだ。
　だから当然にも、商品が生産された時と、交換過程に入るときには時間差があり、この間に社会的必要労働時間の変化が起こり得る。商品を生産した生きた労働の価値の大きさは、その商品が他の商品と価値形態を取り結び、そのことで商品で表示される労働が他の商品を自らの価値形態とすることで共通の実体に凝固し、対象化されたとき、やっと量的規定を与えられる、ということが、「相対的価値形態の量的規定性」で考察されているのだ。
　以上から、置塩のモデルは商品の交換関係が価値の量的規定にかかわるという事情を切り捨てた上で成立していることがわかる。ところが、商品の本性である私的労働の社会的性格は、まさに交換関係において、抽象的人間労働が他の商品との価値関係において超感性的な実体に対象化されることで凝固し、量的規定を与えられる、というところにこそある。労働が価値の内在的尺度である、ということは、この点にかかわっている。これに対して、置塩の試みは、労働時間を直接の尺度とする商品価値の計算である。ということで、置塩モデルとは別に、労働が価値の内在的尺度である、という見地から、価値形態における価値の量的規定ということを数学的に表現することが問われているが、この問題は、私の能力を超えている。
　なお、置塩は、転形問題についても数式を使って計算しようとしているが、抽象的人間労働を生きた労働の属性とみる価値式にもとづいているので、マルクスの理論とは関係がなくなっている。

3）高増論文の「搾取」論

　高増は、搾取について、次のように説明している。
　「たとえば1時間の労働で得た賃金500円でハンバーガーセットを購入したとしよう。そのハンバーガーセットを生産するのに直接・間接に必要な労働時間、すなわちハンバーガーセットの労働価値が40分だとしよう。このときには、1時間の労働のうち、20分の労働が資本家によって取られてしまったことになる。これが搾取である。この『不当な』搾取が存在するからこそ利潤が存在し、資本主義が成立しているというのが、マルクスの主張の中心であった。」（119頁）
　この高増の説明は、生産過程における価値増殖を労働力という商品と一般商品との間の「労働価値」の差から導き出そうとしている。つまり、労働者の1時間の労賃が支配できる一般商品の「労働価値」が40分だから、この差が搾取されているのだ、というわけである。こんな奇妙な説は誰が主張しているのだろうか。
　先に検討した置塩は、搾取の実体である剰余労働について、「マルクスの定義によると、剰余労働とは、労働者が一定期間に支出した労働量と、その間彼が受け取った消費財を生産するのに必要な労働量との差である」（置塩、163頁）と述べている。これを解り易くすると、労働者の60分の労賃が支配できるハンバーガーの必要労働時間は40分であって、20分の「労働価値」が搾取されている、という高増の説明になる。そこで、より論理的な置塩の定義を検討してみよう。
　マルクスの剰余価値学説は、資本家が資本の生産過程で労働者を労働力の価値を補てんする労働時間以上に労働させることで、不払労働部分の商品価値を取得していることを明らかにした。この不払労働部分が剰余労働であり、資本家が生産する商品の総価値のうち、剰余価値を構成する。つまり、労働者は資本家が投下した不変資本価値（C）を可変資本価値（V）で増大させ、さらに、剰余労働（m）を加えることで、資本家の投下した価値を増殖させるのだ。
　ところで、このC+V+mは、資本家が生産した商品の価値構成ではあるが、これは現象せず、現実の商品価値は、費用価格+利潤としてあらわれている。
　そこで置塩の「マルクスの定義」に帰ろう。置塩は、剰余労働を生産過程での不払労働としてではなく、労働者の労働時間と、労働力の価値（賃金）で買える消費財の生産に必要な労働時間との差に変形した。これは、剰余価値の生産の部面から、労働者の実質労働時間の産出する価値と、賃金が支配しうる価値との差への変形であるから、生産の部面から流通の部面への移行を意味する。原因から結果への変形である。
　それゆえ、置塩の剰余労働についての定義は、剰余労働の性質を示すものではなく、その効果を定式化したものにすぎない。そのうえ、流通の部面では諸商品の交換は等価交換の世界であるから、置塩が想定している労働力の価値と労働との不等価交換は現象としては成立しない。
　ある商品の実質価値とその商品が支配できる他の商品の価値との関係を労働時間に還元して計算すれば、例えば、工業製品と農産物を比較すれば、農産物はいつも「搾取」されるものとして示すことは可能である。だからといって、労働者は搾取されていない、という結論を出すなら、クジラは魚類だと主張することと変わりはない。
　置塩による剰余労働の説明は、商品価値を生産過程での社会的必要労働時間として捉えて数式化したことの帰結である。高増の捉え方からすれば、社会的必要労働時間はいくらでも恣意的に設定できることになる。現実には、価値形態と交換過程によって諸商品の価値は社会的に決められる。置塩や高増の数式には、この社会性が欠落しているので、逆に、搾取は存在しない、といった現実離れした社会的結論でも導くことになってしまう。

4）結論

a）「労働価値」説の難点

　マルクス主義を誰にでも理解できる明晰なものにしていこう、としているアナリティカル・マルキシズムに敬意を表し、「労働価値」と「搾取」についての高増の定義について結論的に反論をまとまておこう。
　商品価値とは「商品一単位に直接・間接に必要とされる労働時間のこと」（118頁）ではない。このような定義だと、この労働時間は社会的なものに転化したものとして捉えられていないことになる。つまり、この定義は、商品価値の大いさが社会的に必要な労働時間によって決まる、というときの「社会的」を何ら表現していない。
　資本の生産過程で生きた労働は、価値形成的要素ではあるが、それ自身は価値ではない。それ自身は社会的労働として認められてはいない。生きた労働が社会的なものへと転化するのは、それの生産物が他の商品との交換関係に入り込み、そうすることで、この労働が他の商品とに共通なものに対象化し、双方の労働の価値実体としての同等性を相互に確認することによってだ。労働の社会性の中味は、このように、ある労働がその生産物の価値を他の労働の生産物の体で表現することによって、その労働を他の生産物に反照させ、その労働を他の生産物との共通なものへと対象化させる、というところにある。
　商品価値の実体としての諸労働が、このように相互に反照しあって異種労働の生産物と共通なものへ対象化されることで、商品交換という社会的関係を成立させている。
　私的諸労働の生産物が、私的所有物のままで社会的に流通することができる形態が生産物の商品形態だった。高増の定義は、生きた労働に社会的に必要な労働時間が求められうる、という仮定の上に設定された置塩の商品価値の数式を出発点にしているが、この「社会的」は、交換過程が生産過程での労働時間に与える作用を考慮していない。だから高増が「すべての商品の労働価値を計算することができる」（118頁）と言うとき、この労働時間は、私的諸労働の労働時間のことで、それが社会的に転化した商品価値の大いさのことではない。そして、このように計算された「労働価値」は、ただ資本主義と商品経済の特質を切り捨てた労働計算モデルをつくるだけであり、これが、価格を使った経済分析よりも劣るのは当たり前である。

b）搾取論の難点

　搾取は資本の生産過程において、資本家が費用価格k=（C+V）を回収したのちにも、さらに労働者を働かせて、（C'+m）という余分の商品を生産させることである。これを原因として、置塩の定義、労働者の支出した労働量と賃金で買える消費財の必要労働量との差が結果として生じる。だが、この結果を数式化し、労働者の実際の労働時間と、得た賃金が支配しうる労働時間との差、というように変形していくと、ここからは搾取の概念はこぼれ落ちる。
　というのも、この変形は、生産過程でなされている搾取を、それが流通過程にもたらす結果の数式化おきかえることによってなされているからである。流通過程における商品が、価値（「労働価値」）以下の価格しか持ち得ないケースがあることは平均利潤率の成立によって明らかであり、だから、労働力以外の商品の場合にも、実際の労働量以下の労働量の商品しか買えず、したがって「搾取」されるケースが生まれてくる。だからといって、鉄が搾取されることもある、という理由で、労働が搾取されることが利潤や蓄積の原泉ではない（119頁）と結論づけることは当を得ていない。

c）明晰さの難点

　高増は、弁証法は非論理的であり、これはやめて、近代的な論理を使うべきだ、という提案を行っている。高増が念頭においている明晰さとは、「ひとたび前提を認めれば、以降の証明は、間違わないかぎり正しいものである、という明晰な分析を行っているからである」（124頁）といったことである。
　でも、問題は、前提が正しいかどうか、ということをめぐっていつも議論されている、というところにある。ひとたび前提が間違いだ、ということになると、いくら明晰な分析を行っても、それは間違いなのだ。
　そもそも高増の言う「前提」は、人間の思考がつくり出したものである。これが、対象そのものの属性、というように見えるのは、カントが発見したように、人間の理性には避けられない仮象である。高増は、この仮象を見破れないために、明晰さの世界に住むことが真理の世界に住むことだと錯覚しているのではなかろうか。弁証法とは、この対象についての明晰さの世界が、実は仮象である、ということにもとづいて成立している。弁証法を否定する、ということは、人間の認識能力を仮象の世界に閉じ込める試みに他ならない。

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Author: admin Published: 2006/1/5 Read 4045 times